From:奥村尚
東京のオフィスより、、、

オリンピック憲章(Olympic Charter)というのがあります。

オリンピズムの根本原則とか、IOCの役割とか権限などいろいろ述べられているある種の憲法、言い換えると考え方の基本です。

この中では、競技大会は種目での選手間の競争であって国家間の競争ではないと述べられています。

いろいろなTV番組やweb記事で、日本として、あるいはxx競技として、メダルxx個を目標とするという設定や発言がとりあげられますが、厳密にいうと、これはオリンピック憲章に沿わない行為ともいえそうです。

でも、そんなことを発言する人はいないですね。

商業行為がオリンピックを支えているからです。

オリンピックを開催すると、経済効果がある。

経済効果を否定する意見もありますが、多くの研究やデータを普通に判断できるのであれば経済効果が存在することはわかります。

開催国に訪問したくなり旅行者も多く来ることになりますし、国の威信も上がる。

こうしたお金では買えない効果もあります。

根本原則としては、そんなことではない、とオリンピック憲章では書いていますが、別に国としての成果やメダルの集計を
禁止しているものではないし、そもそも、
IOC自体がそうするように仕向けている矛盾した行為をしています。

オリンピックでは、表彰式では
かならず金メダリストの国旗が掲げられ、
国歌が流れます。

つまり、国家の代表選手を表彰しています。

開会式や入場式だって個人ではなく国家という単位にまとまって選手団が登場します。

選手がオリンピックに参加するためには国の代表権を勝ち取る必要がありますから、国の代表選手です。

メダルの集計は自然な行為ともいえます。

では、メダルと株価の関係は、どうなっているでしょう。

オリンピック憲章の志とは外れた試みですけど、興味ありますよね。

日本株が計測できる最も古いオリンピックは、第15回1952年ヘルシンキ大会です。

それ以降のオリンピックについて、日本のメダルはどれだけあったか、開催日から半年間の日経平均がどれだけリターンがあったかを

一覧するとこうなりました。

リターンとメダルの数と関係があるかをみると、銅と銀に関しては、獲得が多ければリターンもわずかですが多くなります。

しかし、金メダルが多ければ多いほど、リターンは減ることもわかりました。

金メダルの個数とリターンの相関グラフをお見せしましょう。

リターンの計測は、開催日と開催日から半年後の日付の日経平均株価のリターン、

としています。

金メダル１個増えるごとに、リターンは1%づつ減ってゆきます。

金メダルをとればとるほど、半年後の株価はどんどん落ちる関係にあるということです。

幸い、メダルの個数とリターンの相関関係は全く深くありません。

たんなる数字の遊びです。

奥村尚