From：奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

商品取引というものがあります。

商品はcommodityといいますが、原油をはじめ、金(gold)、銅、アルミ、レアメタルなどの金属。

麦、大豆、トウモロコシなどの穀物。
鶏卵やエビなどの農産物まで多種多様なものが取り扱われています。

商品取引の存在は知られていると思いますが、実際に取引をしている方は少ないと思います。

日本に一応市場はあるのですが、ほとんど知られていません。

日本市場では取引量が少なく大手商社が参加する価値がない事、円建てなので取引しづらいことが原因でしょう。

商品の中でも原油は経済や株価、そして金利とも関係が深く、今回スポットをあててみようと思います。

原油はニューヨークマーカンタイル取引所(NYMEX)のWTI原油、ロンドンICEの北海ブレント原油が価格の代表として日々ニュースされます。

特に米国のWTIは、取引量が多く世界の代表です。

単位はバーレルで1バーレル=約160リットル、酒樽ひとつ分の量になっています。

しかし、歴史や国が違うと酒樽も違ってきますよね。

そんな酒樽をつかった単位なのでバーレルは英米で少し値が異なります。

原油のバーレルと一般液体のバーレルの量も異なっていて複雑なのですが、ひとまずWTIでは約160リットルとされています。

この基準で、5月は3年半ぶりに70ドルを突破しました。

原油価格の高騰は経済、産業へ正の相関、あるいは負の相関となる連動性が発見できます。

一般的な正の相関例として、需要サイドに大変重要な鉱工業生産は原油と連動します。

何かを生産するのに原油を消費するので、需給が相関するのは割とわかりやすい動きですね。

何かを生産するという事は、需要があるということですから、景気が良いことを意味します。

つまり、景気上昇期には原油価格も上昇します。

これがインフレへと繋がりますが、原油高が及ぼす世界経済への悪影響(負の相関)も当然あり、株価にも反映します。

次回はこの続きから、原油と株価の関係をもう少し詳しくお話ししようと思います。

お楽しみに。

奥村尚